子育て費用で生活がギリギリになると思っていませんか？
実は市の制度をきちんと利用して、削れる所を削ると普通に生活できます。
そこで、今回は子育て費用・児童手当・子育て支援医療費・幼児教育と保育の無償化や子育て費用でどこを削れるか説明していきます。
生活が苦しいママは、ぜひ続きを読んでみてくださいね。
子育て費用
粉ミルクとオムツって高くありませんか？
子供が大きくなるに連れて子育て費用が家計を圧迫していきますが、小さな子供がいる家計でもその金額は相当なものです。
そこで、今回は子育て費用の内訳・児童手当・子育て支援医療費、子育て費用でどこを削れるかを説明します。
小さな子供がいるママは家計をやり繰りする参考にしてみてくださいね。
子育て費用の内訳
子育て費用の内訳は下の通りです。
食費
生活用品代
衣服代
医療費
保育料
行事代
貯金
特に子供の離乳食が始まると、食費とミルク代の両方がかかってくるので、家計を圧迫します。
しかしながら、食費とミルク代は削りにくいので、ワンサイズ大きい衣服を買って直ぐにサイズアウトしてしまうのを防いだり、お食い初めやハーフバースデーなど行事にかかる費用を抑えたりと削れる所を削りましょう。
市の制度
市の制度で児童手当や子育て支援医療費が使えるのを知っていますか？
児童手当は0歳から中学校卒業まで手当を貰える制度で、市区町村によって異なりますが所得が一定以上だと給付されません。
また、子育て支援医療費は0歳から中学校卒業まで医療費を減額して貰える制度で、市区町村によってはこの制度が無いこともあります。
手続きは面倒ですが、市の制度をきちんと活用することによって、子育て費用が浮くので積極的に活用しましょう。
幼児教育・保育の無償化
幼児教育・保育の無償化されたのを知っていますか？
実はこの制度、ある条件を満たさないと使用できません。
0歳～2歳の場合、3歳～5歳の場合で条件が違うので、順番に説明していきます。
誰でも使える制度だと思っていると、いざ使えないと分かった時に、高額な保育料の負担がのしかかるので、必ず条件を満たしているか確認してくださいね。
0歳～2歳の場合
0歳～2歳の場合、年収250万円未満の市民税非課税世帯でないと幼児教育・保育の無償化が適応されません。
幼稚園・認定こども園・認可保育所などの施設が無償化され、企業や自治体が運営する保育所・ベビーシッターなどの施設は月額42,000円まで無償化されます。
保育所や幼稚園に子供を預けることになると、必ず毎月の保育料が家計を圧迫します。
中にはママのパート代より保育料の方が高くなってしまい、汗水たらして働いたお金が水の泡になることもあります。
一生懸命働いたお金を子供の為に使いたいですよね。
なので、子供を保育所や幼稚園に預ける前に、この制度が適応されるか確認しましょう。
3歳～5歳の場合
3歳～5歳の場合、条件は無く幼児教育・保育の無償化が適応されますが、無償化が適応される施設が少なくなり、限度額も低くなります。
認定こども園・認可保育所が無償化され、企業や自治体が運営する保育所・ベビーシッターなどの施設は月額37,000円まで無償化されます。
3歳～5歳の子供の育児はとても体力を使うので、家で子供と遊ぶのにもママは体力の限界を感じることも多くなるでしょう。
ママの負担を軽減する為にも、ぜひこの制度を使って保育所や幼稚園を活用してみてくださいね。
子育て費用を節約！上手く家計を回すコツはこれだ！
まずは子育て費用や幼児教育・保育の無償化についておさらいしましょう。
・子育て費用の内訳は下の通りです。
食費、生活用品代、衣服代、医療費、保育料、行事代、貯金
・市の制度で児童手当や子育て支援医療費を活用しましょう
・0歳～2歳の場合、年収250万円未満の市民税非課税世帯でないと幼児教育・保育の無償化が適応されない
・3歳～5歳の場合、条件は無く幼児教育・保育の無償化が適応される
子育て費用の内、特に高額になる医療費と保育料は市の制度で節約できるので、手続きは面倒ですが、使える制度は使っていきましょう。
市の制度を活用したり、衣服代や行事代など削れる所を削ったりすることで上手く家計が回ります。
ママは仕事・育児・家事の他にも市の手続き・節約・家計管理などやることが多いので、気持ちに余裕がある時に少しずつ進めてください。
家計を黒字にして、余裕を持って生活できるように工夫しましょう。