子育てってどれぐらい費用がかかるの？給付金も合わせて徹底解説！

「毎月の給料でこれから養っていけるか心配」

「子育てっていったいったいどれくらい費用がかかるの？」

子育てをしていく上で費用面はかなり心配ですよね。

自身の子供をちゃんと20歳まで育て上げることができるか、子供の成長とともに不安になてくると思います。

本記事では、子育てにかかる費用や子育てで受け取ることができる給付金について解説していきます！

子育てにかかる費用について心配な方の参考になると嬉しいです。

子育てにかかる費用とは

一度は子育てって結局どんな費用が発生するの考えますよね。

子育てにかかる費用は主に2つです。

• 養育費
• 教育費

0歳〜5歳まではほぼ養育費しか発生しません。

0歳〜5歳の間で子供に習い事をさせる場合は、教育費が発生しますが、それ以外の費用は全て養育費です。

養育費とは、「生活費」や「食費」・「お小遣い」など全てをまとめて表した費用です。子供が生まれてから20歳になるまでは養育費が発生し続けます。

また、6歳〜20歳までに発生するメインの費用は教育費です。教育費はその名の通り、「学校」・「塾」などで発生した費用を指します。

年齢と共に費用の比重が大きくなっていくのは教育費なので、今後の費用で一番心配なのが教育費といった方も多いでしょう。

高校卒業までで約1,000万円

子供が成長していくたびに比重が大きくなってくる教育費ですが、高校までにかかる教育費は約800万〜1,000万円と言われています。

家庭により教育方針や発生する費用の額が違うので一概に表すことができない数字ですが、平均して1,000万円となります。

金額としては決して少なくはない額ですが、これから子育てしていく上では必ず発生する費用なのでしっかりと準備を行っていくことが重要です。

お金を貯めるなら小学生の期間

子育てを行っていく上で受け取ることができる3つの給付金

子育てを行っていく上で、国や地方自治体から給付金を受け取ることができます。

受け取ることができる給付金は主に以下の3つです。

1. 出産手当金
2. 児童手当
3. 幼児教育・保育無償化

基本的には必ず受け取ることができる給付金なので、忘れずに申請を行うことが重要です。

それでは、解説していきます。

出産手当金

一般的に出産の際に発生する費用は40〜45万と言われています。

出産するとわかっていてもこの金額を貯めるのはかなり難しいですよね。

そんな時のために、全国保険協会では被保険者及び被扶養者が出産の際に協会けんぽに申請を行えば、42万円の出産育児一時金が給付されます。

国民健康保険加入者は上記金額ですが、その他社会保険に関しても42万円を基準として給付される場合が多いです。

詳細は、各種保険協会に確認を行う必要はありますが実質出産費用は無料で行うことが可能です。出産費用は高額なのでかなり助かりますよね。

これから出産を控えている方は、出産費用である42万円を新たに生まれてくる子供に使うことができるので、出産手当金の存在は必ず把握しておきましょう。

児童手当

子育てに関する給付金といえば児童手当を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。

児童手当とは、児童が中学校を卒業まで給付されます。3歳未満の子供に関しては、毎月1万5千円が4ヶ月に1回給付されます。

3歳以上中学校卒業までは、毎月1万円が3ヶ月に給付されます。夫婦での収入によって給付額が変わってくる可能性があるので必ず確認しておきましょう。

生まれてすぐ給付されるので、一気に使ってしまわずできるだけ貯蓄するようにしましょう。

幼児教育・保育無償化

直接現金が給付されるわけではありませんが、子育てに重要な給付金が「幼児教育・保育無償化」です。

消費税の引き上げによって、2019年10月から3歳〜5歳までの子供の幼稚園・保育園・認定子供園などの利用が無料になります。

預け先によっては、3歳〜5歳に関しては全く費用が掛からなくなる場合もあるので、この間に小学校で必要なものを買い揃えたり、貯蓄しておくことを強くおすすめします。

上手に給付金を使い貯蓄してくことが重要

以上、子育てにかかる費用や子育てで受け取ることができる給付金について解説しました。

子育てをしていく上で、費用面に関しての心配が尽きることはありません。幼児教育・保育無償化が適用されている間や小学生の間に貯蓄をしておきましょう。

子育ての費用面が心配な方は、上手く手当てを利用してみてはいかがでしょうか。